でしまる

2024.09.27　◆緊迫の度合いを増す世界情勢や気候変動、原材料費の高騰、さらには人手不足や働き方改革など、日本の製造業を取り巻く課題やリスクは尽きない。これらに対応しながら競争力を維持していくためにも、デジタルの活用は必須だ。だが、現場への浸透は十分とは言い難く、デジタル化が進む企業は5割程度だという。製造業におけるDXに重要な「連携」「見える化」に焦点を当て、その実現のための具体的方策について解説する。

2024.09.26　◆総合電機メーカーの三菱電機は2024年、組み込みソフトウェア開発における生成AI（人工知能）活用の取り組みを開始した。当初は漠然と「ソースコード自動生成をしたい」と考えていた同社だが、ユースケースの選定を経て「RAG」（検索拡張生成）システムの構築を決める。RAGとは、学習データ以外に外部のデータベースから情報を検索、取得し、LLMが事前学習していない情報も回答できるように補う手法だ。

2024.09.25　◆PLCの性能がどれほど高くても、新しい生産設備を導入する際には故障や製品不良などのトラブルが必ず発生する。したがって新規設備の導入にあたっては、トラブルの原因を速やかに特定し、修正していくことがカギとなる。そのために必要な機能が、「オートメーションプレイバック機能」（PLCドラレコ）である。機械やモノ、ヒトの動きをカメラで撮影した「録画データ」とPLCの「変数データ」、「プログラム」という三種類のデータを連動して再生することで、トラブルの原因を特定することができる。

2024.09.24　◆タイは紛れもなく東南アジアの製造業のハブだ。特に日系メーカーを中心とする自動車産業がタイの高度成長期を後押しし、東南アジアの経済発展を先導してきた。そして日本の「モノづくり」の思想はタイでも根付いたのかと思われる。その担い手を育てる役割を果たしてきたのが今週、学長インタビューを配信した泰日工業大学だ。しかし、東南アジアのモノづくり、製造業ではベトナムが急速に台頭しつつある。一方、タイ人は必ずしもモノづくりが得意ではなく、経営やマーケティングを好むとの話もよく聞かれる。

2024.09.23　◆製造業でも経営や業務のデータドリブンシフトの重要性が叫ばれるようになって久しい。だが変革の推進は容易ではない。本稿では独自の「概念データモデル」をベースに、「データを中心に据えた改革」に必要な要素を検討していく。

2024.09.22　◆今回訪問したTriOrb（北九州市）は、全方向移動機構を活用した「移動体」に特化したスタートアップだ。同社が採用している全方向移動機構は、一般的な車輪方式ではなく、球体駆動がベースとなっている。クルマとは異なり狭いところをステアリングなしで移動できるのが特長だ。既存の全方向移動機構は重い物を運べない、正確に移動できない、軌道が安定しないなど、産業界で使うには難があり、50年間ずっと大学などでの研究にとどまっていた。この全方向移動機構を初めて産業に応用しようと、九州工業大学時代の研究成果を基に同社を立ち上げたのがCEO（最高経営責任者）石田秀一氏だ。

2024.09.21　◆3Dプリンターの誕生により物作りの概念が変わった昨今。技術が進化し素材が多様化することによって、どんどん使用用途が広がっている。そんな中、『ドラゴンボール』に登場する、ポーンと投げると乗り物や家になる「ホイポイカプセル」に近いものを作っているという川原圭博教授を囲み、東大の教授陣が「イノベーション」について語った。

2024.09.20　◆「DXにおいて最も重要なのは、データの整備です。ところが、製造業においては、OT（制御技術）とIT（情報技術）のデータ統合に苦労している企業が少なくありません。その理由は、歴史的な経緯もあり、OTとITはシステムのアーキテクチャーも管理する組織も別々であることが多いからです。さらに、現場における『暗黙知』が非常に多く、それをデータ化し、活用することに苦労している企業も少なくありません」

2024.09.19　◆インテックの課題解決特化型IoTサービスは、同社が提供する製造現場の「作業工程進捗状況見える化」「生産数予実状況見える化」「設備稼働状況見える化」などの技術を標準テンプレートとして活用し、「データ採取」「インフラ基盤」「可視化手法」の機能を提供する。顧客の課題や目標に沿って、最適な機能拡張を提案できる。

2024.09.18　◆PKSHA Maintenanceでは、設備メンテナンスの業務を通じて蓄積されてきた過去の保全履歴をデータ化し、発生した不具合に対する過去の対応策をAIモデルが参照し、解決策を提案する仕組みを提供する。これまでPKSHA Technologyは、クレジットカードの不正検知や不登校の予兆検知モデルの構築など、「多くの可視化されないノウハウをデータ化することで事業の生産性向上につなげてきた」（PKSHA Technology）実績があり、これらを基にソリューションを開発した。