でしまる

2025.11.15　◆約1800年前、約100年にわたる三国の戦いを記録した歴史書「三国志」。そこに登場する曹操、劉備、孫権らリーダー、諸葛孔明ら智謀の軍師や勇将たちの行動は、現代を生きる私たちにもさまざまなヒントをもたらしてくれます。ビジネスはもちろん、人間関係やアフターコロナを生き抜く力を、最高の人間学「三国志」から学んでみませんか？

2025.11.13　◆現代社会において、どの業種のビジネスでもDX(デジタルトランスフォーメーション)は欠かせない。データやデジタル技術を駆使して、いかに効率よく最大の価値を発揮できるか──。住友林業でこれらの企画立案と実行を支援するITソリューション部でも2023年から専門のチームが立ち上がった。2025年7月には経済産業省が定める「DX認定」を取得した。データやデジタル技術を活用し、「森林｣｢木材｣｢建築｣「エネルギー」分野で将来の成長と脱炭素化への貢献に向けた基盤をつくる。そして、さらなるグローバル化の推進や、新たな事業領域への挑戦、既存事業の変革を進めていく。未来に向けた事業を円滑に進めていくための「土壌づくり」に欠かせないのがDXだ。

2025.11.12　◆日本を代表する建設機械メーカーであるコマツは、優れた建設機械を販売することで成長を遂げてきました。しかし現在、同社の価値は単なる建機の提供にとどまらず、IoTやデジタルプラットフォームを介して施工プロセス全体の最適化を支援する企業へと進化しています。建設施工そのものの担い手ではないはずの機械メーカーが、どうしてデジタルソリューションで建設現場の課題を解決できるようになったのでしょうか。この変革の成功を探るには、「ダントツ経営」というコマツの経営戦略と、「5ゲン主義」という社員の間で長年培われてきた気風の2つを理解する必要があります。

2025.11.11　◆清掃業界が直面する、待ったなしの「省人化」「効率化」という課題。その解決策として期待される業務用ロボット掃除機は、今、どこまで進化しているのでしょうか。 この問いに、世界的清掃機器メーカーのケルヒャージャパン株式会社と、「清掃×IT・ロボット」で業界を牽引するリ・プロダクツ株式会社が、一つの答えを提示します。リ・プロダクツでは、ケルヒャー社の業務用ロボット掃除機「KIRA CV 50」を、企業の清掃DXをトータルサポートする月額レンタルサービス「おそうじレンタル」を通じて提供。国内で唯一、レンタルおよび導入前のお試しデモという形で最新のロボット清掃を体験できるこのサービスです。

2025.11.10　◆マツダは2025年10月24日、オンラインで記者発表会を開催し、日本製鉄との車体開発における共創活動の成果を発表した。この共創活動は、従来の鋼板ごとの価格入札から「車両1台分」の集約発注へという調達の抜本的な変革を伴うものだ。開発の初期デザイン段階から日本製鉄が参画することで、設計、生産、調達を含むサプライチェーン全体を最適化する。この共創活動の第1弾を、2025年7月に欧州で世界初公開したマツダの新型クロスオーバーSUV「MAZDA CX-5」の開発に適用した。これにより鋼板の軽量化やコスト抑制、生産拠点の集約などを実現している。

2025.11.09　◆また女性総合職についても、「海外・国内出向経験割合」 というものを出しています。総合職で、かつ出向も経験しているという、いわば「多様な経験をしている人材」を増やそうと考えて、それを数字で追いかけはじめたのです。いずれの指標も、総合商社である双日ならではの指標ですよね。さらに同社は、海外グループ会社の現地人材の比率も指標として追いかけることにしました。これらの目標値を10％以上上方修正した、との記載もあります。変化が前倒しに加速しています。詳細は論じませんが、これは、双日の経営計画に沿うようにしっかり独自の人材戦略と目標が組まれていることを表しています。経営戦略と人材戦略が連動しているとは、こういうことです。

2025.11.08　◆MonotaROは2000年に住友商事と米国グレンジャー社の出資により設立。2001年にB2B向け間接資材調達サイト「MonotaRO.com」の全国展開を開始した。その後、プライベートブランド「モノタロウ」の展開など、サービス拡張とともに、物流センターなどのインフラを拡充させながら、成長を続けてきた。2024年12月期にはユーザー数が1000万を突破し、取り扱い商品点数は2475万点以上となっている。これらを背景に、売上高は2881億1900万円、営業利益は370億6600万円、純利益は245億6500万円となるなど、順調な成長を見せる。しかし、2024年1月に就任した3代目社長となる田村氏は、25周年の手応えについて「土台はできたが、理想像には至っていない」との考えを示す。

2025.11.06　◆株式会社マネーフォワードは、経営上の意思決定に「多様な視点」を取り入れるため、女性の意思決定者を増やすことを課題としていました。そのときに「女性管理職比率を○％に上げる」といった目標を設定すれば、それはKGIとなります。そしてそれは「比較可能指標」でもあります。同社はもともと、柔軟な働き方の実現や女性活躍推進に積極的に取り組んできました。では、同社は、具体的に何を「中間KPI」に設定したのでしょうか。同社のグループサーベイを見てみます。