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2024.09.22　◆今回訪問したTriOrb（北九州市）は、全方向移動機構を活用した「移動体」に特化したスタートアップだ。同社が採用している全方向移動機構は、一般的な車輪方式ではなく、球体駆動がベースとなっている。クルマとは異なり狭いところをステアリングなしで移動できるのが特長だ。既存の全方向移動機構は重い物を運べない、正確に移動できない、軌道が安定しないなど、産業界で使うには難があり、50年間ずっと大学などでの研究にとどまっていた。この全方向移動機構を初めて産業に応用しようと、九州工業大学時代の研究成果を基に同社を立ち上げたのがCEO（最高経営責任者）石田秀一氏だ。

2024.09.21　◆3Dプリンターの誕生により物作りの概念が変わった昨今。技術が進化し素材が多様化することによって、どんどん使用用途が広がっている。そんな中、『ドラゴンボール』に登場する、ポーンと投げると乗り物や家になる「ホイポイカプセル」に近いものを作っているという川原圭博教授を囲み、東大の教授陣が「イノベーション」について語った。

2024.09.20　◆「DXにおいて最も重要なのは、データの整備です。ところが、製造業においては、OT（制御技術）とIT（情報技術）のデータ統合に苦労している企業が少なくありません。その理由は、歴史的な経緯もあり、OTとITはシステムのアーキテクチャーも管理する組織も別々であることが多いからです。さらに、現場における『暗黙知』が非常に多く、それをデータ化し、活用することに苦労している企業も少なくありません」

2024.09.19　◆インテックの課題解決特化型IoTサービスは、同社が提供する製造現場の「作業工程進捗状況見える化」「生産数予実状況見える化」「設備稼働状況見える化」などの技術を標準テンプレートとして活用し、「データ採取」「インフラ基盤」「可視化手法」の機能を提供する。顧客の課題や目標に沿って、最適な機能拡張を提案できる。

2024.09.18　◆PKSHA Maintenanceでは、設備メンテナンスの業務を通じて蓄積されてきた過去の保全履歴をデータ化し、発生した不具合に対する過去の対応策をAIモデルが参照し、解決策を提案する仕組みを提供する。これまでPKSHA Technologyは、クレジットカードの不正検知や不登校の予兆検知モデルの構築など、「多くの可視化されないノウハウをデータ化することで事業の生産性向上につなげてきた」（PKSHA Technology）実績があり、これらを基にソリューションを開発した。

2024.09.17　◆総合商社である双日は自動車、化学、金属など多岐にわたる事業を展開しており、グループの事業会社も約400社に及ぶ。言い換えれば新たな事業を創造し続けるのが生業（なりわい）とも言えるが、事業が多角的であるが故に画一的な取り組み方でDXを推進することはできない。そこで荒川氏は、誰にも分かるリーディングプロジェクトの推進に注力している。

2024.09.16　◆AIの普及に伴いAIスキルは特別なものではなく「マスト」であるという認識が広がってきた。これに伴い、グーグルやIBM、アクセンチュアらテック大手が無料のAI学習プログラムを続々と発表している。いずれも主要言語は英語だが、自動翻訳機能が提供され、言語の壁も解消されつつある。国内でも東大松尾研が無料講座を開講するなど、多様なコンテンツがあふれかえっている状況だ。

2024.09.15　◆＜調査結果のサマリー＞保全業務において、半数以上が「故障・修理に時間がかかる」、「保全業務の属人化」に課題。保全業務管理システム導入者の6割以上が「紙資料に書き写すことなく、保全記録をまとめることができる」と実感。経営層の86%がシステムによって「現場での点検記録の時間を短縮できる」と効果を実感している一方、担当者層では33%にとどまる。