でしまる

2025.3.30　◆日本の製造業は「すりあわせ型」とも呼ばれる複雑性の高い領域で強みを発揮してきたが、デジタル化の波に乗れず、この数十年間、低成長にあえいできた。ここにまた、AIという新たなゲームチェンジャーが登場している。来たるAI時代に日本の製造業が再び輝くために、何をすべきか。世界各地の最新のデジタルAI動向に通じる、ものづくり太郎氏は「BOM（Bill of Material）戦略が鍵になる」と断言する。

2025.3.29　◆EVシフトに伴い、海外自動車メーカーは数多くの新基幹技術と呼ばれるものを搭載してきた。例えば、OTA（Over the Air）、e-Axle、ギガキャスト、バッテリーの冷暖房を含む新サーマルマネジメントなどであろう。日系自動車メーカーでも一部を導入しようとしているが、追いついているとは言い難い。中国勢、米国勢は既に第2世代に入っており、その差が拡大している。

2025.3.28　◆私たちは「知識×体験＝知恵」をカイゼンの方程式として大切にしてきました。カイゼン力を育てるために、最初に着手したのは「知識」を深めることです。自分たちでカイゼンを進めるために5S（整理、整頓、清掃、清潔、しつけ）や3M（ムリ・ムラ・ムダ）といったカイゼンの基礎知識は必須だと考えたからです。

2025.3.27　◆デジタルトランスフォーメーション（DX）は、企業の競争力を左右する重要なテーマとなっています。しかし、歴史があり、組織規模の大きな企業にとっては、その実現は容易ではありません。なぜなら、DXは単なる技術導入ではなく、社員の働き方や習慣を根本から変える挑戦だからです。

2025.3.26　◆内閣府は、2023年の日本の国内総生産（GDP：Gross Domestic Product）が経済協力開発機構（OECD：Organization for Economic Co-operation and Development）に加盟する38カ国中で22位に後退したと発表しました。その原因として、円安や高齢化に加えて、日本の労働生産性の低さを挙げています。主要7カ国（G7：Group of Seven）においては最下位という結果で、日本の労働生産性が世界に大きく後れを取っているといえます。

2025.3.25　◆事業持株会社である旭化成と7つの事業会社を中核に展開する旭化成グループは、「マテリアル」「住宅」「ヘルスケア」の3領域にわたる幅広い事業を展開しているのが特徴である。1922年に素材メーカーの旭絹織として創業し、1970年代からは事業の多角化で住宅やヘルスケア領域に進出、2000年代のグローバル化の時代には海外企業の買収などでさらに事業を拡大した。現在は売り上げ規模2兆8000億円、従業員規模5万人の大企業となっている。

2025.3.24　◆住友電気工業は2021年からDX（デジタル変革）を推進している。特徴的なのは、社長肝煎りで経営陣から現場まで一体となった体制でDXに取り組んでいることだ。2021年4月に井上治社長を委員長として「DX推進委員会」を立ち上げ、同年10月に全社DX計画を策定した。この計画は、159件（2025年2月現在）もの部門DX計画と全社DX基盤の構築から構成する。DX推進委は各部門の取り組みの進捗確認や課題の明確化にあたり、全体最適を図りつつDXを推進している。

2025.3.23　◆製造業におけるDXの論点は多岐にわたり、構想、着手、成果創出に至るまで苦慮する声が数多く聞かれる。そうした課題解決の一助を目指して、2024年6月28日にスマートマニュファクチャリング構築ガイドラインの初版がリリースされた。講演では企画立案元の経済産業省と、事業受託者である日本能率協会コンサルティング（JMAC）の担当者が、スマートマニュファクチャリング構築ガイドラインの概要、使い方、製造事業者からの反応などを解説した。

2025.3.22　◆経営課題は、社内の部門によってもさまざまです。製造や開発といった異なる部門でDXを進めようとしても、各部門でやりたいことや使いたいツール、協力を仰ぎたいベンダーが異なることはよくあります。改革を進める際には、ツールを統一し、ベンダーもきちんと選定し、本社側のガバナンスを効かせたいと考えることもあるでしょう。しかし、そうすると、現場のスピード感を失いかねません。

2025.3.21　◆日本能率協会は、1979年から実施している「当面する企業経営課題に関する調査」について、今回は製造業にフォーカスを当て、経営資源や組織風土、新規事業への取り組み状況等を調査した。全国の製造業7816社の代表者または製造部門責任者を対象に行われ、702社から回答を得た。