でしまる

2025.2.28　◆「製造業ドットコム」は、ホームページ・デジタルカタログ・印刷物・動画・バーチャル展示会などを利用して、『製造業の技術や魅力を分かりやすく』表現し、適切にPRすることができるサービスです。製造業は、技術的で説明が難しく、見えない場所で使われる製品や加工技術を展開していることも多く「魅力や技術力の高さを理解してもらえない」という業界ならではの悩みを抱える企業が多いのが実情です。

2025.2.27　◆ビジネスを発展させていく上で、最新テクノロジーの導入はもはや必須事項だと言っていいだろう。特に昨今では、AI（Artificial Intelligence、人工知能）を活用することで、業務効率化や新規事業創出に取り組む企業も多い。AIが話題に上がる際、ともに耳にする機会が多いのが「機械学習（Machine Learning）」だ。本稿ではAIと機械学習それぞれの基本的な概念や違い、適用領域や今後の展望などを紹介する。

2025.2.26　◆2020年、世界経済フォーラム（WEF）が技術革新をリードする先進的な工場を指定する「Lighthouse」に、日本で初めて選出された日立製作所の大みか事業所。これまでの製造DXの知見を生かし、事業成長と環境負荷低減を両立させるGX（グリーントランスフォーメーション）実践のハブとなっている。同事業所を中心とした日立グループのGXの取り組みについて、GX事業推進部部長の沖林久徳氏が語る。

2025.2.25　◆デンソーは2025年2月18日、安城製作所（愛知県安城市）内にある電動開発センターを報道陣に公開した。2020年6月に開設された同センターは、従来比で開発期間を2分の1に短縮するという「スピード開発」を目標に掲げ、さまざまな取り組みを推進している。

2025.2.24　◆株式会社チノーは1936年の創立以来「計測・制御・監視」の領域において事業を展開しています。温度の計測・制御・監視の一連の流れをシステム化し「ループソリューション」として提供しています。「無線ロガーMD8000」と「集録・監視パッケージシステムCISAS」も温度の計測・制御・監視が主だった用途です。事業所内の契約電力オーバーに対応するために急場しのぎで使用したMD8000とCISASから誕生したのが、今回ご紹介する「電力監視システム」です。

2025.2.23　◆AIとは、コンピューターが人間の知的活動を模倣し、自動的に学習・判断・問題解決を行う技術のことである。AIは、データ分析やパターン認識を通じて、さまざまなタスクを効率的にこなす能力を持っている。AIの技術は大きく2つに分類される。1つ目は「弱いAI」と呼ばれ、特定の分野や業務に特化したAIであり、人間の指示に従って特定のタスクを処理することに特化している。特化型人工知能（applied AI、Narrow AI）とも呼ばれ、自意識や心を持たないAIである。

2025.2.22　◆社名から「印刷」の二文字を外し、大規模な事業ポートフォリオ変革を進めるTOPPANホールディングス（以下、TOPPAN）。この事業変革に連動して、同社は人事領域でもさまざまな施策を進めている。その一つが、同社が成長分野に位置付けるDX事業「Erhoeht-X（エルヘートクロス）」の増員だ。従事者を2025年までに6000人へ増やす計画を立てており、すでに5000人を超えた。

2025.2.21　◆日本の製造業の多くが、情報の見える化、IT人材の不足、システム維持コストの高止まりなど、さまざまな課題を抱えている。そうした課題を解決するためにERP（Enterprise Resource Planning）の導入を検討している企業も多いが、実際に製造業がERPを導入することで、どのような効果が得られるのかが分からないままでは話が進まない。

2025.2.20　◆図面のない構想段階から気軽な製作相談ができる、ものづくりDXプラットフォーム「プラッとものづくり」。大田区発の「I-OTA・大田区グループ」には約100社の中小製造業が参画しています。グループの運営の中で「案件分科会」では、問い合わせを整理し、顧客との１次対応を担当します。今回は案件分科会に所属する西村さん、阿部さん、関さん、佐山さん（以下、敬称略） のメンバーで座談会を開催。日々さまざまな問い合わせに触れている4人だからこそ感じるプラッとものづくりのメリットや、案件分科会が目指す今後の展望について聞きました。

2025.2.19　◆判断の基準となる「データ」が、目的・項目・内容・入力法とそれぞれ異なり、各「データ」も部門・部署でサイロ化しデータの連携が取れておらず、そういった課題を克服するためにツールを導入しても、社員の”データリテラシー”という次の課題に悩まされている、という責任者の方も多いだろう。しかし、特にビジネス環境が大きく変化する製造業において、今までと同じ経営・現場・ビジネスでは、変化に対して適切に対応することは難しい。