でしまる

2025.01.03　◆アビームコンサルティングは日本企業におけるスマートファクトリーへの取り組み実態の把握と課題特定を目的として「スマートファクトリーの現状調査」を実施し、2024年8月21日にその主要結果を公表した。その結果、工場単位のスマートファクトリー化に取り組んでいる企業は全体の3分の1程度であることが明らかになった。

2025.01.02　◆CAD（コンピューターによる設計）ソフトウェアなどを手掛ける米Autodeskが設計のためのAI（人工知能）機能群「Autodesk AI」の開発に力を入れている。年次イベント「Autodesk University 2024」（米サンディエゴ、2024年10月15日〜17日）から前編では、設計へのAI技術適用の考え方やAutodesk AIの開発状況などを紹介した。後編ではAI技術が求めるデータ基盤やソフトウェア連携への取り組みについて紹介する。

2025.01.01　◆この地域でものづくりを続けるためには、DXが必須だった──。秋田県にかほ市にあるTDKの稲倉工場東サイトでは、移動型ロボットによる工程の自動化を進めている。壊れやすく取り扱いの難しいフェライト製品の製造に関する作業を機械で代替できるよう、2021年から試行錯誤を進めてきたという。その取り組みに追った。

2024.12.31　◆工場DXが求められる中で、データ収集から可視化までは進められても、そこから先のデータ利活用に至っている事例はそれほど多いとは言えない。日立は工場DXを先に進められるように、多くの製造業との協創を通じて生み出してきた価値をアセット化した工場DXソリューションである「Hitachi Digital Solution for Manufacturing（HDSM）」を提案している。

2024.12.30　◆15年後に生き残れるのは、どのような自動車メーカーなのか？　脱炭素化、AI普及など、世界が「ニューノーマル」（新常態）に突入し、ガソリンエンジン車主体の安定した収益構造を維持できなくなった企業が考えるべき新たな戦略とは？　シティグループ証券などで自動車産業のアナリストを長年務めてきた松島憲之氏が、産業構造の大転換、そして日本と世界の自動車メーカーの、生き残りをかけた最新のビジネスモデルや技術戦略を解説する。

2024.12.29　◆日本を代表する大手非鉄金属メーカーの古河電気工業（以下、古河電工）。その歴史は古く、近代化が進んだ明治期に足尾銅山の創設者である古河市兵衛氏が銅の精錬と電線の製造の事業を開始し、以来今に至るまで日本や世界のインフラを支えてきた実績を持つ。そんな同社がいま、2030年における社会変化を見据えて急ピッチでDXに取り組んでいる。同社のDXの取り組み状況について、戦略本部 DX＆イノベーションセンター（DXIC） センター長の野村剛彦氏に聞いた。

2024.12.28　◆IoT化を進める際には「卵が先かニワトリが先か」の議論に陥りがちです。卵が先のアプローチで体系的に工場管理の全てをデジタル化してもシステムを導入するまでに何年もかかりますし、せっかくシステムができても現場が使いこなせず全く新システムが定着せず、以前までに慣れたやり方に戻るケースが多くあります。

2024.12.27　◆「再興計画」と名付けた中期経営計画を遂行中の東芝。社会インフラを担う既存事業の再編、建て直しと同時に、将来を担う成長戦略にも取り組む。そこで鍵を握るのは、デジタル、データを生かしてエコシステムを作ることができる人材であると、CDOの岡田俊輔氏は語る。東芝が求めるデジタル人材像と、その獲得状況を聞いた。

2024.12.26　◆ERP（Enterprise Resource Planning：企業資源計画）など業務ソフトウェアへのAI（人工知能）技術の搭載が加速している。ERPのクラウドサービスなどを手掛けるスウェーデンのIFSも、AI技術の活用に力を入れる1社である。同社の旗艦イベント「IFS Unleashed 2024」（米オーランド、2024年は10月14日〜18日）において、産業用AIとして提供する「IFS.ai」の利用状況や開発動向などをアピールした。前編では、IFS.aiの現状を紹介する。

2024.12.25　◆産業系廃プラスチック（廃プラ）は、交ぜればゴミ、分ければ資源。循環型社会実現に向け、リコーはプラスチックの種類を可視化する「樹脂判別ハンディセンサー」を開発した。目指す先は、排出企業と中間処理業者、再生材製品メーカーをつなぐプラットフォームの構築による、クローズドリサイクルの実現だ。